※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介】 今回の改訂にあたっては、特に建築士試験制度の改正にも対応し、一方、最近の出題内容の高度化の傾向に対して、既出の問題を徹底的に分析の上に必要事項を増補し、また、その解説を通じて応用的な知識を得られるように問題を特に精選し、基礎・基本から応用まで確実にマスターできる内容のものとした。本文下欄の重要語句は期せずして合格のために最低限必要な単語集となり、本書一冊で総合解説書・精選問題集・用語集の三冊分の価値があるものとなっていると考えている。なお、掲載した過去の試験問題は、実際の試験では出題年度の１月１日に施行されている法令で解答するものであるが、本書では原則、最新の法令で解説をしている。 編集委員、執筆者は、いずれも豊富な学識、実務経験を有し、全日本建築士会中央建築技術研修所における一級建築士受験講座の講師・模擬試験問題作成等の経験を基に、そのノウハウを本書に凝縮させたものであるから、本書の熟読によって、必ずや合格の栄冠は手中になるものと信ずる次第である。 【著者略歴】 編：一般社団法人 全日本建築士会 【目次】 １ 建築基準法 1 総則 1.1 法の目的 1.2 法の構成 1.3 用語の定義 1.4 法の適用除外 1.5 既存建築物に対する制限の緩和 1.6 面積・高さ等の算定方法 1.7 建築手続 2 一般構造 2.1 敷地の衛生及び安全 2.2 大規模の建築物の主要構造部等 2.3 採光・換気 2.4 天井高，床高，遮音構造 2.5 階段 2.6 便所 3 構造規定 3.1 構造耐力・計算に関する規定 3.2 構造部材の耐久性に関する規定 4 耐火構造，防火構造，防火区画等 4.1 耐火構造と耐火建築物 4.2 準耐火構造と準耐火建築物 4.3 防火構造 4.4 準防火性能を有する外壁の構造 4.5 特定防火設備と五つの防火設備 4.6 主要構造部を準耐火構造等とした建築物の層間変形角 4.7 防火区画等 4.8 界壁，防火上主要な間仕切壁，小屋裏隔壁 4.9 自動車車庫等の用途に供してはならない準耐火建築物 5 避難 5.1 適用される建築物 5.2 廊下の設計基準 5.3 直通階段の設計基準 5.4 避難階段・特別避難階段を設けるべき階の区別 5.5 内装制限 5.6 避難上の安全の検証と避難規定の適用除外 6 建築設備等 6.1 給水，排水その他の配管設備の設置及び構造 6.2 電気・避雷設備の設置及び構造 6.3 エレベーター，エスカレーターの構造 7 道路 7.1 道路の定義 7.2 私道の築造基準 7.3 道路と敷地 7.4 道路内の建築制限 7.5 私道の変更又は廃止の制限 7.6 壁面線の指定 8 用途地域 8.1 用途地域及び地区の種類 8.2 用途地域の種別 8.3 用途地域別主要用途の制限一覧 8.4 特別用途地区等 8.5 卸売市場等の用途に供する特殊建築物の位置 9 建築物の形態規制 9.1 容積率の制限 9.2 建蔽率の制限 9.3 第一種，第二種低層住居専用地域・田園住居地域の外壁の後退距離 9.4 建築物の敷地面積 9.5 高さ制限 9.6 日影による中高層の建築物の高さの限度 9.7 高度地区，高度利用地区，特定街区，地区計画等 9.8 防火地域又は準防火地域内の建築物 9.9 敷地内の空地及び敷地面積の規模（総合設計制度） 9.10 一定の複数建築物に対する制限の特例 10 その他 10.1 建築協定 10.2 建築審査会 10.3 仮設建築物に対する制限の緩和 10.4 工作物に対する準用 10.5 工事現場の危害防止 10.6 建築物の敷地が区域，地域，地区の内外にわたる場合の措置 10.7 罰則 10.8 雑則 複合問題 ２ 建築士法 1 総則 2 建築士の業務 3 免許及び登録 4 罰則 ３ 都市計画法 ４ 建設業法 ５ 消防法 ６ 住宅の品確法 ７ バリアフリー法 ８ 耐震改修促進法 ９ 景観法 10 建築物省エネ法 その他の法令

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