※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介】 　地球の温暖化に伴って異常気象が発生し、世界的に自然災害が多発するようになっている。わが国でも、豪雨の頻発化、災害の激甚化が顕著となり、年間100名を超える犠牲者が発生している。これまでの観測記録に基づいた防災・減災対策が適用できなくなっている現状を鑑みて、犠牲者を減らすために、住民の早期避難を促す工夫が行われてきた。例えば、洪水ハザードマップは想定最大規模の降雨を対象とし、キキクルをはじめとする自主避難を促す防災情報が創出され、インターネットを介して個人が防災気象情報を入手できる環境が整ってきた。これに伴って避難情報の変更が行われ、被災者に対してはより細やかな個人補償・支援が行われるように、災害対策基本法が改正されている。 　本著は、防災に関わるハード対策とソフト施策（法制度）をバランスよくまとめた唯一の教科書であると自負している。2021年に避難情報が変更され、1961年以来使われていた避難勧告が廃止されたのを機に、初版出版時から変更されたソフト施策（法制度）を中心に、最新の内容に更新し、本著の改訂を行うこととした。本著が、大学の防災の授業のみならず、技術者、行政職員や一般市民の防災教育・啓発に広く活用され、実用に供することを切に希望する。 【著者紹介】 鈴木　猛康（すずき　たけやす） 山梨大学工学部土木環境工学科教授 上石　勲（かみいし　いさお） 防災科学技術研究所雪氷防災研究センターセンター長 橋本　隆雄（はしもと　たかお） 国士舘大学理工学部理工学科教授 山本　吉道（やまもと　よしみち） 東海大学工学部土木工学科教授 【目次】 第1章　災害多発国ー日本 1.1 はじめに 1.2 プレート活動と地震、火山活動 1.3 日本列島と地質 1.4 誘因と素因 1.5 災害対策の4段階 第2章　防災工学を学ぶための基礎知識 2.1 はじめに 2.2 地震学、地震工学の基礎知識 2.3 災害に関わる気象の基礎知識 2.4 地形学、地質学に関する基礎知識 第3章　地震災害 3.1 はじめに 3.2 地震被害 3.3 表層地盤と地震被害　福井地震 3.4 1964年新潟地震と液状化 3.5 地震動と緊急地震速報 3.6 被害想定と地震防災 3.7 地震対策（ハード対策） 3.8 地震対策（ソフト施策） 3.9 技術者の役割 第4章　洪水害 4.1 はじめに 4.2 河川氾濫と地形 4.3 氾濫 4.4 堤防の設計の考え方 4.5 避難の現状と水防対策 4.6 過去の水害と法制度 4.7 山地河川の災害（2017年九州北部豪雨災害） 4.8 技術者の役割 第5章　土砂災害・火山災害 5.1 はじめに 5.2 土砂災害の種類 5.3 土砂災害防止法と警戒避難 5.4 土砂災害警戒区域指定と警戒避難体制 5.5 土砂災害警戒情報 5.6 土砂災害の例 5.7 土砂災害防止対策（ハード対策）の例 5.8 火山災害 5.9 技術者の役割 第6章　雪害と減災 6.1 過去の大雪災害と最近の雪害の傾向 6.2 降雪 6.3 積雪の性質と雪害 6.4 雪害とその対策 6.5 防災対策（ハード対策）と減災対策（ソフト対策） 6.6 行政機関による災害対応の概要 6.7 技術者の役割 第7章　海岸災害 7.1 海岸災害の事例 7.2 高波災害 7.3 高潮災害 7.4 津波災害 7.5 海岸法と海岸防災 第8章　宅地防災 8.1 はじめに 8.2 宅地防災に関する法的基準 8.3 宅地耐震設計 8.4 宅地擁壁 8.5 液状化 8.6 大規模盛土 8.7 注意すべき造成・開発 8.8 技術者の役割 第9章　ソフト防災対策 9.1 はじめに 9.2 災害情報 9.3 法制度 9.4 ICTと防災 索引

楽天ブックス