地下組織から誹謗の真犯人の《自殺》を明かされた。広州支部への期待が膨らむも天候不順を予感する。薩摩の漂流民・謝五郎はいかに身を処するのか… 1757（乾隆22）年以降、西洋貿易は広州一港に制限された。茶、生糸、絹の輸出は莫大な利益をもたらし、公行は独占の代償として清朝に独占料を支払った。行商たちに大班と呼ばれた「英東インド会社貿易委員会委員長」が貿易窓口。互いに民間の独占組織同士の貿易である。これを「広東貿易体制」と呼ぶ。一方マカオでは鴉片禍が深刻化。英東インド会社が貿易赤字（茶、絹を銀で購入）を埋めるため、インドで鴉片の卸売り（銀との交換）を行い、自由商人らがマカオや広州に密輸入した結果である。米宣教師が月刊誌『チャイニーズ・リポジタリー』を刊行したのは1832年5月。西洋社会に警鐘を鳴らし、中国の革命を叫ぶ論説も掲載。中心にはアメリカン・ボード（会衆派海外宣教師派遣団）のイライジャ・ブリッジマン牧師がいた。独人宣教師カール・ギュツラフや英人牧師ロバート・モリソン等の協力者たちの多くが献身的な活動を展開。ポルトガル領のマカオは雑多な人びとの住む半島。1839年6月20日（貿易閑散期）の発表では清国人が7033人。白人男性2164人、白人女性2350人。加えて男奴隷471名、女奴隷627名。英国は1833年、本国における奴隷制度を正式に廃止。だが植民地においては黙認状態がつづいた。マカオはルソン島（現フィリピン）とおなじく避難民の受け皿ともなった。邦人関係では桃山時代末から徳川時代初期にかけてキリシタンの亡命者が渡り、海難漂流者も居住が許された。マカオに定住した薩摩の漂流民・謝五郎は空腹に苛まれる。6年後の1833年、日系有力者の援助で孤児院を設立。道教の道士に己の立ち位置を悟らされる。風評、疫病、放火未遂等に遭うも、西洋人らとの交流で一部解決に向い、広州に支部設立を思いつく。阿片禍の深刻化で西洋列強の牙を痛感、清国の制度にも違和感を覚える。廃船の払下げをうけ「青龍汗」と命名。女児の批判を凌ぎつつ、孤児らに独立独歩を覚悟させた。脱藩武士も雇用。青龍汗は焼討されたが英人女性の望外な助力が得られ、運営は自分一人でないと再認識したのであった。

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