包括的な改革の方向性を提示 「世界トップクラスのサービス提供」を誇っていた日本の医療体制は、コロナ禍によって、図らずもその綻びが露呈した。 直近の「生きている過去」を丁寧に探求することで、救急医療体制の再編、患者の自己負担のあり方などの問題をどう解決していくか。エビデンスに基づくデータを活用して、診療報酬、医療保険制度、医療提供体制の三方向からわが国医療制度の現状を俯瞰し、より効率的な政策の方向性を考察する。 ・コロナ禍で露呈した日本医療制度の逼迫は、偶発的な失敗ではなく、長年の制度設計の「疲労」が蓄積した帰結だった。 日本の医療体制の現状を把握したうえで、これ以上の崩壊を招かないようにするための方策を、エビデンスに基づくデータを活用して導き出す。 ・著者は経済理論分析と実証分析に加え、さまざまな医療現場を熟知したアドバイザーとしての経験知という三つの要素を併せ持つ、医療経済学研究を牽引する新世代のホープ。その著者による待望の単著。 ・医療福祉系の政策当局、医学界、医療関係機関においても著者の評価は高い。 ・統計・計量的手法を用いてEBPM（根拠に基づく政策提言）を徹底する。 ・医療経済学の実証分析と現場知をもとに、病床、救急、医師配置、保険制度までを精査し、今後必要となる医療・介護政策の論点を具体的に提示する。

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